いま、義務教育制度の見直しが急ピッチで進められている。だが、その方向は正しいのだろうか。義務教育は子どもと社会の根幹に関わるものだ。その在り方が歪むなら、社会もまた歪んでいく。本書では、教育社会学の第一人者である著者が、義務教育の意義を問いなおすことを出発点として、“強者の論理”に従った改革プランの問題点を整理し、「公の営み」としての義務教育改革を提言する。教育の再生を考える人のための基本文献。著者渾身の一冊。